空間設計に留まってはいけない “本物”
のオフィス改革
を定義する
- 経営の意思が
反映されていること - コンセプトを具体化すること
- エビデンスに基いた改革で
あること
経営の意思が
反映されていること
「単なるオフィス改革」ではなく「意味のあるオフィス改革」にするには、企業がこれからどのように成長を遂げていきたいのか、経営層の想いや理念を反映させなくてはならない。
コンセプトを具現化する
こと
コンセプトが不明瞭だと経営者の想いや理念を浸透させることはできない。社内の現状の課題や使命をできるだけ具体化することで、何のための設備やデザインなのかの根拠が見えてくる。
エビデンスに基いた
改革であること
具体化されたコンセプトを実現するには、人の感覚に頼るのではなく緻密に計算された戦略設計でなくてはならない。課題抽出からデザインの提案までエビデンスに基づいた提案だからこそ、意味のある「オフィス改革」が現実のものとなる。
「Real Office Reform」とは
「Real Office Reform」は、形ばかりのオフィス改革に警鐘を鳴らし、本物のオフィス改革による、従業員のエンゲージメント、生産性、帰属意識の向上への影響力を伝えるべく立ち上がったメディアです。
制作はコンテンツマーケティングにより顧客の課題を解決し、ディーセントワークにより従業員の働き方改革を進める「Zenken株式会社」。監修・取材協力は働く環境の変革コンサルティング事業、働く人のパフォーマンス向上コンサルティング事業でオフィス改革を行っている「株式会社ティーズブレイン」。ぜひオフィス創りの参考にしてください。
株式会社ティーズブレイン
働く人のことを1番に考えた
オフィス環境づくりの
コンサルタント
代表取締役社長 竹下仁 氏
オフィスの移転や増減築、レイアウト変更を「働く環境の変革コンサルティング」として、そこで働く人を一番に考えた環境づくりの提案を行っています。オフィスの調査にはじまり、検証、分析、実施、アフターフォローを一貫して行い、オフィス改革プロジェクトを成功に導きます。
企業の経営理念が浸透し
理解が深まる
自社が今後どのように成長していきたいのか、社会にどのように貢献していくのか、その理念を視覚化することで、形骸化していた理念は意味を持ち、従業員に浸透していきます。
エンゲージメントが高まり
企業と従業員の信頼関係が深まる
理念の浸透により、この会社で働く意義が生まれ、この会社で自分は何を成し遂げどのように成長していくのかが明確になり、従業員のエンゲージメントが高まります。
コミュニケーションが活性化し
業務効率が上がる
エンゲージメント向上は同じ方向を向いた従業員同士のコミュニケーションの活性化を生みます。それは目の前にある課題の解決スピードが劇的に上がり、業務効率化が進みます。
生産性・パフォーマンスが向上し
売り上げアップに寄与する
業務の効率化により従業員のパフォーマンスと生産性が最大化されることで、新たなことへのチャレンジも加速。会社の売上や利益増に期待ができます。
持続的な効果を
得るための運用
オフィス移転や改修は出来上がったら終わりではなく、そこからがスタートとなります。オフィス移転・改修の効果を持続的に得るには、プロによる運用サポートが必要不可欠となります。
DXの推進
コロナによりテレワークが圧倒的スピードで導入され、当たり前になったこの時代、各企業のDX推進もスピード感を持って行わなくてはなりません。それにはオフィスをどのように活用していくのかも考える必要があります。
代表に問うオフィスを変えるだけ
では
なぜダメなのか
ティーズブレインが形だけではなく、本物のオフィス改革を行うに至ったきっかけから、それを推進する上で大切にしていることを紹介します。
"箱を作っても意味がない。
そこにいるのは誰なんだ"
これは私の知り合いの東大の准教授に教えていただいた言葉です。オフィスで実際に働くのは従業員なので、まず人に着目をすることを最初にしなくてはならないと教わりました。結果それが、エンゲージメントや生産性の向上につながると気付いたきっかけです。私たちはオフィス改革を推進する上で以下の点に着目し遂行しています。
代表取締役社長 竹下 仁氏
ティーズ
ブレイン
による
オフィス改革をひも解く
トップインタビュー
オフィス移転であれば「単なる移転」ではなく「意味のある移転」にすべく、移転をする意図やどのような課題を解決したいのかを詳細にヒアリングします。ここに時間と労力をかけることで、オフィスの再定義やプロジェクトのプロセスの提案ができるのです。
見えないものを可視化
オフィス移転において特にあやふやなままに進んでしまいがちなのが「コンセプト」。経営者の想いや従業員からの要望を集約したコンセプトを可視化しないことにはプロジェクトは成功しません。そのため綿密なヒアリングからコンセプトの言語化を行います。
エビデンス主義
感覚での提案は行いません。コンセプトを言語化することで、この設備が誰のために必要なのか、なぜこのようなデザインなのかという根拠が見えてきます。その根拠を提示することでご納得のいただけるオフィス移転を実現できます。
企業インタビュー
オフィス改革が
なぜ必要だったのか
日立金属株式会社
コロナをきっかけに
オフィス縮小に成功した事例
コロナによりテレワークにシフトを切り、オフィス移転を行った日立金属。そのプロジェクトは3,000坪から900坪の事務所面積へと縮小する壮大なものだった。このプロジェクトを推進するにあたり、実際に直面した課題や成果について聞きました。
株式会社ブレインコンサルティングオフィス
“密集したオフィスから
開放的なオフィスを実現した事例”
従業員増加を理由にオフィス移転を行うも、デッドスペースをなくすことで有効面積自体は縮小することに成功。さらにオフィス自体が開放的になったことで、従業員同士のコミュニケーションも活性化した「株式会社ブレインコンサルティングオフィス」にインタビューを行いました。
代表取締役社長 竹下 仁氏
“本当の意味でのオフィス改革を推進”
株式会社ティーズブレインは、オフィス改革を通して従業員へ企業理念の浸透やエンゲージメント向上などをコンサルする企業。経営層の「こうしたい」を汲み取り、単なる形だけの変革ではなく、従業員の働きやすさを追求し、エビデンスを基に、より機能的かつ効果的な提案を行います。
代表取締役社長 竹下 仁氏