フリーアドレス
ここでは、パフォーマンスの高い仕事を実現できるとして注目を集めている「フリーアドレスのオフィス」について、オフィス移転・改修のコンサルティング会社である、ティーズブレイン代表の竹下氏に、フリーアドレスを導入する際の注意点や考えるべきことについて聞きました。
フリーアドレス導入により
パフォーマンスの高い仕事を実現するには
フリーアドレス導入の際にルールを設けずに進めてしまうと、毎日同じ席に座ったり、私物を片付けなくなったりするなどして、結果としてフリーではなく固定席になってしまうことが多々あります。
これを回避するには例えば予約をしないと座れない席とそうでない席を分けたり、1時間以上会議で離席する際は予約を解除したり、出るときは荷物をどこに置くのかなど場所を確保したりするなど、一定のルールを設ける必要があります。
これは各社によってフリーアドレスの目的が違ってくるため、一概にこうすれば良いというものではございません。何のためにフリーアドレスを導入する必要があるのか、今一度振り返った上で、フリーアドレスにおけるオフィス運用マニュアルの作成をするなども良いでしょう。
株式会社ティーズブレイン代表：竹下仁
ティーズブレインが手掛けるフリーアドレス事例
ヤマト科学株式会社へのフリーアドレス施工事例
施工前
執務スペースは決まった席で業務に取り組むような形の設計になっていました。
全体的に重厚な雰囲気が漂うオフィスという印象です。
施工後
執務スペースはフリーアドレスとアクテビティベースドワーキングの方針を取り入れて、その日の業務に合わせて従業員自ら働く場所を選択することができるオフィスとすることで、自主性を尊重した自由闊達な働き方を実現しています。
日本橋と門前仲町で分散していたオフィスを、よりコミュニケーションが取りやすくなるよう１拠点に集約して統合しました。海外からのお客様も多いことから、エントランスには日本庭園をイメージした「箱庭」でお客様を出迎えます。また、執務エリアは全体が見渡せるようにし、会議室エリアはすべてガラス張りとすることで、社内のすべてがオープン化され、大空間を極力生かしたデザインにしました。
代表取締役社長 竹下 仁氏
“本当の意味でのオフィス改革を推進”
株式会社ティーズブレインは、オフィス改革を通して従業員へ企業理念の浸透やエンゲージメント向上などをコンサルする企業。経営層の「こうしたい」を汲み取り、単なる形だけの変革ではなく、従業員の働きやすさを追求し、エビデンスを基に、より機能的かつ効果的な提案を行います。
代表取締役社長 竹下 仁氏
“仕事のパフォーマンスアップにつながる”と言われるフリーアドレスオフィス。以下で、具体的なメリットや弊害などを見ていきましょう。
そもそもフリーアドレスとは
従業員が各自の決まった席を持たず、自由な席で働けるオフィススタイルが「フリーアドレス」です。
“自由な働き方”の推進が進んでいる近年、多くの企業で導入されるようになりました。
フリーアドレスが注目されるようになった背景
フリーアドレスはもともと、オフィスのスペースを効率化してコスト削減につなげることを主な目的に、1987年に発案されました。しかし当初はまだ電話やパソコンが小型化しておらず資料も紙が主流だったため、座席を自由に変える文化は定着しませんでした。
その後、パソコンや電話が小型化して携帯性を持ち、情報共有もしやすい時代になると、フリーアドレスは再び注目されるように。その導入目的も、スペース効率化やコスト削減から“柔軟な働き方の実現”へと変わり、多くの企業が取り入れるようになったのです。
フリーアドレスにより得られる効果
フリーアドレスは、オフィスの省スペース化につながるのはもちろん、他部署の人とも関わる機会が増えることでコミュニケーションの枠が広がります。多様なコラボレーションが発生し、新しいアイディアも生まれやすくなるでしょう。
また、オフィス全体が共有のスペースとなることで、抱える書類ストックも減ります。これにより、従業員の環境美化への意識アップも期待できます。
フリーアドレスの弊害
作業内容やプロジェクト内容によっては、オープンな空間が逆に弊害となることも。また、個人の性格により、従業員同士の距離が近すぎることでストレスが生まれる可能性もあります。
そのほか、集団意識が薄まって“組織への所属意識の低下”が起こる恐れもあるため、こうした課題を補える対策や空間づくりの工夫が重要です。
