会社の理念が浸透するオフィス
企業の理念を浸透させるにはどのようなオフィス創りが必要なのか、オフィス移転・改修のコンサルティング会社である、ティーズブレイン代表の竹下氏に、導入する際の注意点や考えるべきことについて聞きました。
企業の理念が浸透するオフィスを実現させるには
オフィスをデザインするうえで「審美性」「機能性」「象徴性」の3つをポイントとしてご提案をしています。この「象徴性」が企業の理念、ビジョン、パーパスを表現する部分になってきます。近年この「象徴性」を気にされるお客様が増えてきました。
というのも、企業として理念はあるものの、それが形骸化してしまい従業員に浸透していないケースがとても多いからです。これを解消するために、企業の理念をしっかりとヒアリングした上で、グラフィックに置き換えてデザインとして提案しています。
企業のコーポレートカラーを用いたりすることもあります。弊社ではこれをオフィスブランディングと呼んでいます。このような施策は従業員に理念を浸透させるのと同時に、採用力強化にもつながるのです。
株式会社ティーズブレイン代表：竹下仁
理念浸透に成功した
オフィス改革事例
プレミアグループ株式会社（東京）へのオフィス改革事例
企業の成長に伴う増員に柔軟に対応でき、かつ今後目標とする企業ビジョンを社内外にアピールするオフィスを創ることがお客様の課題でした。そこで、企業バリューの表現を意識し、開放的で働く目的に合わせて柔軟に場所を選べるような仕掛けを施しながら「プレミア様らしさ」を追求する象徴的なオフィス創りをご提案させていただきました。
コロナ禍における緊急事態宣言下で、ほとんど全員がリモートワーク中でのオフィスオープンとなりましたが、オフィスへの求心力を高めることができました。
このような課題をかかえる
企業は
検討してみてください
- 経営理念が従業員にあまり認識されていない。
- 企業としての一体感を高めたい
- 従業員のモチベーションやパフォーマンスを高めたい
- 企業のブランドイメージを高めたい
代表取締役社長 竹下 仁氏
“本当の意味でのオフィス改革を推進”
株式会社ティーズブレインは、オフィス改革を通して従業員へ企業理念の浸透やエンゲージメント向上などをコンサルする企業。経営層の「こうしたい」を汲み取り、単なる形だけの変革ではなく、従業員の働きやすさを追求し、エビデンスを基に、より機能的かつ効果的な提案を行います。
代表取締役社長 竹下 仁氏
以下では、企業理念が浸透するオフィスづくりのポイントや事例を紹介しています。企業理念を浸透させることの重要性などについても解説しているので、ぜひ参考にしてください。
従業員に理念が浸透しないオフィスとは
企業の経営指針を明文化した「経営理念」は重要なものですが、掲げている企業は多くても、それが従業員にしっかり浸透している企業はさほど多くありません。経営理念が浸透しない理由としては、以下の3つがあります。
浸透施策を意識的に行っていない
経営理念は、放っておけば自然に浸透していくというものではありません。社内でしっかりと認知されるよう、積極的に施策を講じることが重要です。
共感・理解を得ていない
掲げている経営理念が、従業員から共感や理解を得られていない可能性もあります。分かりづらい理念になっていないか？表現が平凡すぎないか？などを見直し、必要があれば改定も検討しましょう。
日々の業務レベルに落とし込めていない
経営理念の内容が従業員の業務レベルに落とし込めていないと、なかなか浸透はしていきません。具体性のない精神論や理想論を掲げた形式的な経営理念などがその例です。一度、従業員の目線から検討してみるのも良いでしょう。
経営理念を浸透させることの重要性
経営理念が浸透しない理由を解説しましたが、そもそも、なぜ経営理念は浸透させないといけないのでしょうか？その理由は、主に5つ挙げられます。
- 企業文化を形成するため…企業文化の形成は、業務効率や生産性の向上につながります。
- 企業＆従業員の方向性を明らかにするため…企業の中長期的な方向性が明確になっていると、従業員が自らの描くキャリアの方向性と合っているかを確認できます。
- 従業員のエンゲージメント・モチベーション向上のため…企業の目指すべき方向性が明確化されていると、従業員の企業に対する愛着心や貢献意欲の向上につながります。
- ブランディングで企業のイメージアップにつなげるため…経営理念が浸透している企業は1つのブランドとして好印象を与えられるため、企業全体のイメージアップが期待できます。
- 中長期的な業績向上のため…経営理念の浸透はロイヤリティ・エンゲージメントのアップに貢献するため、中長期的な業績向上にもつながります。
オフィスが変われば理念は浸透する？
ここまで、経営理念が浸透しない理由と、経営理念を浸透させることがいかに重要であるかを解説してきました。では、どうすれば経営理念は浸透するのでしょうか？
大きなポイントとなるのが、"オフィスづくり"です。しっかりとエビデンスに基づいたオフィスづくりを行うことで、経営理念の浸透は劇的に変化します。以下で、経営理念が浸透するオフィスの特徴を見てみましょう。
理念が浸透するオフィスとは
経営理念は、従業員が働きやすい環境であるほど、きちんと浸透している傾向が強いと言われています。そのため、経営理念が浸透するオフィスに変えたい場合、「従業員にとって働きやすいかどうか」を重視することが重要と言えるでしょう。
ただレイアウト的に働きやすいというだけでなく、企業として目指していること、重視していることが、分かりやすく示されているオフィス環境が大切です。
理念が浸透することで得られる効果
経営理念が浸透すると、主に以下の4つのメリットが得られます。
従業員のパフォーマンス向上につながる
経営理念が浸透していると、従業員が自らの立場や業務の必要性をよりきちんと理解・意識することができます。業務を遂行するうえでの迷いや疑問も消え、パフォーマンスの向上につながるでしょう。
企業の一体感が高まる
各従業員が同じ行動指針や価値観を持って行動することで、企業として一体感が向上します。従業員の仲間意識や信頼感も上がり、モチベーションアップにもつながるでしょう。
離職率の低下につながる
経営理念をしっかりと浸透させ、その理念に共感してくれる人材を集めれば、離職率の低下にもつながります。
企業のブランディングになる
経営理念を浸透させ、外部に対しても明確に表明すれば、企業の良いアピールとなりブランドイメージの向上につながります。つまり企業価値が上がるため、売上・業績アップにもつながるでしょう。
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本物のオフィス改革は従業員のエンゲージメントの向上だけでなく、業務効率化、生産性、売上向上に寄与します。
当サイトではオフィス改革の実際の成功事例をたくさん紹介していますので、事例を見ながら成功ポイントを見つけてみてください。
またオフィス設計や移転を機に改革を行うプロである株式会社ティーズブレイン監修のもと設計や移転時に抑えておくべきポイントもまとめています。
