働きやすい職場を作るにはどうすれば良い?事例も解説
働きやすい職場の定義
働きやすさとは、大きな苦労や障壁を感じることがなく、労働環境への満足度が高い状態を言います。働きやすい職場を考える際に注目すべきことは、3つ。「場」としての物理的な働きやすさと、「人間関係」といった目に見えない職場の空気、そして「働く意義・働きがい」です。
つまり、快適に働ける環境で、楽しく、仕事に誇りをもって働ける職場が「働きやすい職場」と判断されます。
厚生労働省の「働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書」では、働きやすさ・働きがいを感じられる施策が提示されているので確認していきましょう。
まず、働きがいにつながる施策は次の通りです。
- 「各自に与えられた仕事の意義や重要性についての説明」
- 「従業員の意見の会社の経営計画への反映」
- 「本人の希望ができるだけ尊重される配置」
- 「自分の希望に応じ、特定のスキルや知識を学べる研修」
- 「提案制度などによる従業員の意見の吸い上げ」
働きやすさにつながるものとして挙げられているのは次の通りです。
- 「自分の希望に応じ、特定のスキルや知識を学べる研修」
- 「本人の希望ができるだけ尊重される配置」
- 「従業員の意見の会社の経営計画への反映」
- 「保養施設の利用補助など余暇活動の支援」
- 「提案制度などによる従業員の意見の吸い上げ」
希望が尊重された配置やスキルアップできる制度、意見を言いやすい風通しの良さが働きやすさ・働きがいの重要要素ということが分かります。また、仕事の意義や重要性の説明で自己効力感が得られることや相談できる体制・福利厚生など雇用管理がしっかりしていることもポイントです。
働きやすい職場の特徴
経営ビジョンや経営状況が社員に行きわたっている
社員各自に与えられた仕事の意義や重要性について説明している場合は、働きがいを感じやすいという結果が出ています。
経営ビジョン共有のメリットは、社員に自覚・誇りを与えられること。会社の目標の中での自分の役割を意識して働くことができます。経営状況の説明も必要です。何も知らされていないと、自分がどのような目標で行動すべきか分からないだけでなく、会社への不信感が生じかねません。「働きやすい職場」と言われる会社ほど、悪い面も含めて、経済状況を共有しています。
柔軟で効率的な働き方ができる
働き方の柔軟性は、これからの企業に求められる必須条件になってくるでしょう。プライベートとのバランスを重視する傾向が強まっている中、状況に応じて就業時間や就業場所、残業のコントロールを社員が自主的に行える会社は、働きやすいと感じられます。
残業が多い職場は、社員の疲労が蓄積し、モチベーションが低下しがちです。業務が効率的に整備され、残業が少ない職場は、働きやすさを実感しやすく、定着率も向上します。
人間関係がよくコミュニケーションをとれる
働きやすさの大きな比重を占めるのが、人間関係です。人間関係が上手くいかない職場では、精神面に負担が大きく、仕事の精度にも影響が生じます。人間関係をスムーズにするには、コミュニケーションが不可欠と言えるでしょう。
業務においては、連絡や報告が円滑に行われなければいけません。普段のコミュニケーションが少ないと、業務のやりとりも行き違いなどが生じやすくなってしまいます。人間関係やコミュニケーションを円滑にするには、適度な雑談ができる雰囲気づくりが大切です。
教育や研修体制が整っている
働きやすい職場では、人材育成の制度が整っています。新人研修はもちろん、個人のスキルアップにつながる機会も大切。研修制度が整っていると、キャリアプランがイメージしやすいです。キャリアのイメージができれば、モチベーションが向上し、働きがいに繋がります。
人は、成長したいという意欲があります。成長を感じられない毎日では、やりがいを感じられません。成長を実感できる機会がある職場ほど、働きがいと働きやすさを感じられるのです。研修制度があれば、成長をサポートしてもらえているという安心感が得られ、仕事への意欲が向上します。
福利厚生が充実している
長期休暇や有給休暇が取りやすいことは、働きやすさの条件です。心身ともに健康に働くためには、リフレッシュが欠かせません。休暇を確保して、しっかりと休息したり、趣味を楽しんだりすることで、精力的な仕事ができます。
休暇の他にも、住宅手当や家賃補助、スポーツ施設・娯楽施設の割引など、生活をサポートする福利厚生が用意されていることも、モチベーションに直結する要素です。社員のワークライフバランスに気を配っている企業であることのアピールもでき、社員が安心して働けるでしょう。
正当な人事評価がされる
働きやすい職場では、人事評価に客観的かつ公平な評価制度の導入をしています。自分の働き方が正当に評価される環境であれば、意欲的に働くことができ、会社への愛着も高まります。
人事評価は、働きがいだけではなく、給与や賞与にも繋がるからこそ、正当な評価が不可欠です。評価制度を整え、評価の基準をきちんと説明しましょう。会社への信頼感が高まります。