コロナ対策の環境が整ったオフィス
ここでは、コロナ対策を検討する企業に向けて、オフィス移転・改修のコンサルティング会社である、ティーズブレイン代表の竹下氏に、導入する際の注意点や考えるべきことについて聞きました。
コロナ対策が取れたオフィス創りを成功させるには
コロナもだいぶ下火になってきた中で、自社内でどこまでかけてやるのかということを検討する必要があります。
検温や消毒はどこの企業でも行われているかも知れませんが、例えば、物を介しての接触を防ぐため、人感センサー付きの電気や、ノブに触れなくても開けられるドアといったものもあります。別にそこまでしなくてもアクリルパネル程度でも良いというケースもあるでしょう。
従業員がどこまで気にしているかという点も考えなくてはいけません。従業員の多さに比例して個人の考えに差が生まれるものです。この差をどこまで埋めるのかを考えることが大切でしょう。
ティーズブレインが手掛けた
コロナ対策オフィス施工事例
ヤマトマテリアル株式会社の
コロナ対策が取られたオフィス事例
施工前
明るく開放的でおしゃれなオフィスでしたが、空間の多くをソファが占めていて密になりやすい環境になっていました。
コロナ禍を経て、ウイルス対策のためには一人一人が距離を取ることができる、密にならない導線を作ることが必要になりました。
施工後
働き方の見直しにあわせたオフィス環境の改善を目的に、改修工事を行いました。
コロナ流行後も、濃厚接触が起こりにくいレイアウトとなっており、コロナ対策としても有効なオフィスとなっています。
以前のオフィスは固定席でしたが、この改修を機にフリーアドレスを導入しました。さまざまなスペースを用意することで、集中したい日は集中席で、社内でコミュニケーションを取る日はビックテーブルで…と、その日の業務によって適した席を選択できる働きやすい環境となりました。
代表取締役社長 竹下 仁氏
“本当の意味でのオフィス改革を推進”
株式会社ティーズブレインは、オフィス改革を通して従業員へ企業理念の浸透やエンゲージメント向上などをコンサルする企業。経営層の「こうしたい」を汲み取り、単なる形だけの変革ではなく、従業員の働きやすさを追求し、エビデンスを基に、より機能的かつ効果的な提案を行います。
代表取締役社長 竹下 仁氏
以下ではコロナ対策をとったオフィスの効果等について説明しているのでぜひ参考にしてください。
コロナ禍におけるオフィスづくりの正解とは
新型コロナウイルス感染症の猛威が、なかなか終わりを見せません。こうした状況において、オフィスづくりはどのようにするのが正解なのでしょうか？また、従業員の働き方は今のままで良いのでしょうか？
以下に、「オフィスづくりのポイント」「従業員の働き方」という2つの視点から、コロナ禍におけるオフィスの考え方を解説しています。
コロナ感染を防ぐ
まず重要となるのが、オフィス内で新型コロナウイルス感染が拡大してしまうのを防ぐことです。感染拡大を防止するためには、以下の6つのポイントを押さえたオフィス改革を行いましょう。
- 距離対策…各ワークスペース同士の距離を約2m以上開けることが理想です。
- 密度対策…ひとりあたりのワークスペースをなるべく広く設け、個室の人数は制限する。
- 換気対策…窓を解放する、空気清浄器を常に稼働させるなど、換気量を確保しつつ新鮮な空気を維持できるようにする。
- 衛生対策…各従業員が常に消毒できるようにするなど、衛生環境を整える。
- 非接触・遮断対策…共用エリアや共用物について、なるべく非接触にする。仕切りによる遮断なども活用する。
- 動線対策…通路幅をしっかり確保し、すれ違う際の距離を保てるようにする。オフィス内で通行ルールを設けるのも有効。
働き方を変える
オフィス内の対策はもちろんのこと、リモートワークの導入など、従業員の働き方自体を変えることも新型コロナウイルス感染症拡大対策には有効です。
リモートワークは、ワークライフバランスのとれた自律的な働き方の実現にもつながり、従業員のモチベーションアップにも効果的です。
